マテリアリティ

マテリアリティ(重要課題）の特定

メックグループは、「独創の技術で新たな価値を創造し、お客様とともに持続可能な社会の実現に挑戦する」という2030年ビジョンのもと、事業活動を通して界面価値創造を実現することで豊かで潤いのある社会と環境づくりに貢献するために、経営として取り組むべき6つのマテリアリティ(重要課題)を特定しました。
これらのマテリアリティは、「2022-2024中期経営計画」策定にあたり選定したものです。

未来を切り拓く
研究開発
適正な
調達、⽣産、物流
環境保全
品質と安全
多様な人財の
活用
経営基盤の
強化

6つのマテリアリティ(重要課題)および関連するSDGsアクション《2022年度》

未来を切り拓く研究開発

マテリアリティ充足のための取組み	実施事項・施策	関連する SDGsアクション
⾼付加価値製品の開発・提供	金属表面に付加価値を与える処理技術を通じて、エレクトロニクス製品の高性能化や小型化、軽量化など、IoT進展に繋げています。
お客様の⽣産効率向上・歩留まり向上への寄与	お客様先での生産効率・歩留まりを向上させることで廃棄物を低減できる製品の開発・提供を行っています。
環境負荷低減製品の開発	お客様先での生産効率・歩留まりを向上させることで廃棄物を低減できる製品の開発・提供を行っています。

適正な調達、生産、物流

マテリアリティ充足のための取組み	実施事項・施策	関連する SDGsアクション
SCM (サプライチェーンマネジメント)	素原料含めて、メーカー・原産地の管理を行っています。
CSR調達	コンフリクトミネラル*や人権侵害のある(メーカーの)原料は使用しません。アフリカの一部紛争地域で違法に採掘された鉱物(コンゴ民主共和国およびその周辺国から採掘された、スズ、タンタル、タングステン、金)が、武装勢力等の資金源になっていることから、紛争地域からの鉱物は使用しないことが世界的な動きになっています。当社でも該当鉱物のトレーサビリティ調査を行い対応しています。
グローバル調達	国内外を問わず、良質な原料を調達しております。これまで、各社で調達を行っておりましたが、メックグループとしてグローバルに調達・適正分配を行っていきます。
グローバル⽣産・供給体制の構築	これまで地産地消の観点での生産・供給体制を行っておりましたが、今後はグローバル⽣産戦略を構築し、連結視点での安定した調達、⽣産、供給体制の確⽴を進めます。
BCP対応	災害発生等により被災した工場の、他工場による代替生産の仕組みを構築しています。生産拠点の複数化・分散化と原料の複数調達の推進などによって、いざというときも止まることの無い生産体制の構築を進めています。新工場建設を見越したプロジェクトを立ち上げました。

環境保全

マテリアリティ充足のための取組み	実施事項・施策	関連する SDGsアクション
適正な化学物質管理	含有禁止物質を使用しない仕組みの維持、環境法規制への的確な対応など多種多様な化学物質の取扱いについて、法に従った適切な管理を行っています。(各種法規制への対応、必要な届出・点検・管理など)
適正な化学物質管理	化学物質を使用・管理する従業員に対して、適正な社内教育と危険有害性情報の共有を行っています。
気候変動問題への対応	TCFD提言に沿ったシナリオ等の開示

品質と安全

マテリアリティ充足のための取組み	実施事項・施策	関連する SDGsアクション
安全衛⽣管理	安全衛生関係の法令順守の見える化・水平展開、予防保全が確実に展開できる施策を立案・実行しており、今後も進めて行く予定です。休業災害 0件
品質保証	製品品質向上のため、現在、品質保証体制の再構築に取り組み対応を完了しました。
ステークホルダーとの⻑期的信頼関係構築	すべてのステークホルダーに対し、透明性、公平性、継続性を基本に迅速かつ正確な情報開示を心がけております。長期的な信頼を築くため、適正な情報開示を通じて、企業価値が適正に評価されるよう努めています。

多様な人財の活用

マテリアリティ充足のための取組み	実施事項・施策	関連する SDGsアクション
健康経営	定期健康診断・特殊健康診断・ストレスチェックの受診率約100％。全社員の心身の健康状態の把握や異常の早期発見に努めています。産業医やカウンセラーに健康・メンタルヘルス相談を行えるよう連携しており、全社員が健康で、安全に自身の能力を発揮できる環境を整えています。
ワークライフバランス	「仕事を楽しむ」を社是として掲げ、従業員の仕事と生活とのバランスを確保するさまざまな取組みを行っています。フレックスや時短勤務など、子育てや介護と仕事の両立がしやすい制度・環境の整備に努めています。小学校就学前の子供がいる場合を対象に子育て休暇(有給で年5日まで)を付与しており、男性の育児参加にも活用されています。また、時効消滅する有給休暇の積立制度も導入しています。男性従業員の育児休育取得向上 2022年:6名(平均取得日数32日)
キャリア形成	人こそが財産であるとの考え方から、短期・中期・⻑期の視点で⼈事戦略を実⾏することで、経営に資する人財育成を図っております。社員一人ひとりがその能力を最大限発揮できるよう、「階層別研修」「業務スキル向上セミナー」「キャリア形成サポート」などのプログラムで、教育の多様化と充実を図っております。
ダイバーシティ	取締役(社内・社外)、執行役員、本部長職に女性管理職が複数人登用されており、活躍しております。2023年4月課長級以上の役職に女性が2名増員されました。
エンゲージメント	会社や仕事に対する満足度やエンゲージメントの状況を確認するため、毎年意識調査を実施しています。

経営基盤の強化

マテリアリティ充足のための取組み	実施事項・施策
ガバナンス	取締役は、社内3名、社外4名で構成されております。また、監査・監督機能を高め、コーポレートガバナンス体制の一層の強化と透明性の向上のため、独立社外取締役3名を監査等委員とする監査等委員会設置会社制度を採用しています。取締役会の出席率:社外取締役 100%
適正な情報開示	すべてのステークホルダーに対し、透明性、公平性、継続性を基本に迅速かつ正確な情報開示が非常に重要であると認識しております。特に情報開示を通じて、企業価値が適正に評価されるよう資本市場との良好な関係を築きます。
セキュリティ	保有する情報資産を適切に管理・利用するため、役員と従業員が順守すべき基本事項を定め、その適切な運用によって均質な情報セキュリティ管理を実現できるよう、取り組んでいます。重大セキュリティ事故発生件数:0件
リスクマネジメント	当社グループ全体の業務遂行を阻害する、あらゆるリスクの発生防止や、発生したリスクへの対応等について、リスク管理規程に基づき設置された、リスクマネジメント委員会を主体として対応しています。